JCBが「クレジットカードに関する総合調査 2019年度版 調査結果レポート」を発表。クレジットカードの平均保有枚数などの気になる数字は?

大手クレジットカード会社の株式会社ジェイ・シー・ビー(以下JCB)は、「クレジットカードに関する総合調査 2019年度版 調査結果レポート」を発表しました。

この調査は、JCBが2000年以降毎年、日本全国の一般消費者3,500人(20代から60代の男女。JCBカードの保有有無は不問)に対して、インターネットにより行っているものです。

今回はこの調査をもとにして

  • クレジットカードの保有枚数、利用動向
  • デビットカードの普及状況
  • モバイル決済の普及状況
  • 電子マネーの普及状況

について考察してみましょう。

クレジットカードの保有枚数、利用動向

今回の調査では

  • クレジットカードの保有率、平均保有枚数
  • 1番多く利用するクレジットカードを選んだ理由

など、様々な指標から、消費者のクレジットカードの利用動向が調査されています。次の2つの項目を紹介ましょう。

クレジットカードの保有率、平均保有枚数

クレジットカードの保有率は84.5%、平均保有枚数は3.0枚でした。年代別に見てみると、年齢が高くなるにつれ、保有率も上がっていくのは男女ともに変わりありません。

クレジットカードの保有率、平均保有枚数

しかし、20代に限って言えば、男性が73%、女性が77%と女性の方がやや高めです。このような差が生じるのも

  • 女性の方が、化粧品や洋服など「単価が高いもの」を購入する機会が多い
  • 「単価が高いもの」を購入する際に割引を受けるために、クレジットカードを作る

というのも、原因の1つとして考えられるでしょう。

クレジットカードの保有率、平均保有枚数

1番多く利用するクレジットカードを選んだ理由

1番多く利用するクレジットカードを選んだ理由は

  • ポイントやマイルが貯めやすいから(50%)
  • 入会金・年会費が他社と比較して安いから(30%)

の2つが上位につけました。

どちらも「経済的に得をするかどうか」に関連する理由です。

「自分にとって得をする」と思えないクレジットカードは、いまいち選ぶ決め手にかけるのでしょう。

クレジットカード以外の「キャッシュレス決済」事情

今回の調査では、クレジットカード以外にも

  • デビットカード
  • モバイル決済
  • 電子マネー

に関する調査が行われました。これらの、クレジットカード以外の「キャッシュレス決済」についても、データをいくつか見てみましょう。

デビットカードの普及状況

クレジットカードと比べると、デビットカードの普及状況は芳しくないといわれています。今回の調査でも、それが浮き彫りになりました。

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こちらの図をご覧ください。

これは、2017年から2019年までの調査をもとにした、デビットカードの普及率・利用率の推移をグラフにしたものです。徐々に増えてはいますが、普及率が24.7%と、クレジットカードの普及率に比べたら、遠く及びませんでした。

デビットカードの普及状況
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デビットカードは

・ 残高分までしか使えないから浪費を防げる
・ ポイント、キャッシュバックが受けられる
・ ATM手数料の節約ができる

など、実際に使ってみるとデビットカードの長所を実感できるはずなので、ぜひ使ってみてほしいところです。おすすめのデビットカードは、こちらの記事で紹介しています!

モバイル決済の普及状況

2018年ころから活発に用いられるようになったモバイル決済(モバイルペイメント)。モバイル決済の年齢ごとの利用状況を見てみると「年齢が若いほど高い」という傾向がはっきりしています。

モバイル決済の普及状況

利用する理由としては

  • キャンペーンをやっているとお得
  • 便利そうだから

が上位に来ています。

一方、利用しない理由については触れられていませんが

  • クレジットカードや電子マネーで用が足りる
  • 設定がわからない、面倒くさい

などが理由として考えられるでしょう。

電子マネーの普及状況

電子マネーの普及状況

一方、クレジットカードと並んで古くから用いられてきたキャッシュレス決済でもある電子マネーについては、保有率が84.2%、利用率が70.3%と非常に高い水準にあります。

背景には

  • 交通機関を利用するときに使うので持ち歩く
  • カードを端末に触れさせればいいだけなので操作が簡単

などの理由が考えられるでしょう。

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保有率や利用率が、年代によって大きな差がないのも大きな特徴です。仕組みが簡単だから、どの年代の人であっても使いやすいのかもしれませんね。

今回紹介した、「クレジットカードに関する総合調査 2019年度版 調査結果レポート」は、以下のリンクから読むことができます。