クレジットカード比較。掲載570枚を年会費・ポイント還元率・国際ブランドで絞り込む

クレジットカードを年会費、追加カード、ポイント還元率、マイル還元率、ショッピング限度額、旅行傷害保険、ショッピング保険、人気ランキング、口コミ評判などの項目で比較しています。掲載しているのは、当サイトが台帳で管理している570枚です。

ただ、570枚を上から順に眺めても選べません。実際には、年会費と還元率の2軸でふるいにかけると候補は一気に減ります。表を触る前に、この2軸で全体がどう散らばっているかを見てください。

年会費でどこまで絞れるか

台帳の570枚を年会費（税込）の帯で数えると、次のようになります。

年会費無料のステータスで見ると、永年無料が201枚、初年度のみ無料が171枚です。初年度無料は2年目から費用が発生するため、1年使って続けるかどうかを判断する前提のカードだと考えたほうが確実です。

還元率でどこまで絞れるか

もう1つの軸がポイント還元率です。下限の還元率で数えると、分布は極端に偏っています。

還元率は上限だけを見ると各社とも高い数字を掲げますが、上限は特定の店舗や条件を満たしたときの値です。毎日の買い物でどれだけ戻るかを比べるなら、下限のほうが実態に近くなります。

国際ブランドは重複して選べる

国際ブランドは、1枚のカードが複数のブランドから選べることが多く、枚数を足すと掲載数を超えます。

キャッシュレス全体のなかでのクレジットカード

比較の前提として、日本の決済のなかでクレジットカードがどの位置にあるかも押さえておくと判断がぶれません。経済産業省が算出した2025年のキャッシュレス決済比率は58.0％（162.7兆円）で、その内訳はクレジットカードが82.7％（134.6兆円）、デビットカードが3.4％（5.5兆円）、電子マネーが3.7％（6.0兆円）、コード決済が10.2％（16.6兆円）でした。

コード決済の存在感が大きくなった一方で、金額ベースではクレジットカードが8割超を占めています。コード決済の支払い元をクレジットカードにしている人も多く、どのカードを選ぶかは、コード決済を使う場合でも効いてきます。

出典：経済産業省「キャッシュレス」。クレジットカードは後払い、デビットカードは即時払い、電子マネーとコード決済は前払いに分類され、規制法令も割賦販売法・銀行法・資金決済法と分かれている。

市場規模や契約数の統計は、一般社団法人日本クレジット協会「クレジット関連統計」が年次・月次で公表しています。

保険は「付いているか」より「どう付いているか」

年会費と還元率で候補が絞れたら、次は付帯保険です。台帳の570枚のうち、海外旅行傷害保険の死亡・後遺障害に金額が入っているのは391枚、国内旅行傷害保険は294枚、ショッピング保険（海外利用）は368枚でした。つまり「保険が付いている」こと自体は珍しくありません。差が出るのは付き方です。

追加カードと有効期限で差がつく

本会員の年会費だけを見て決めると、あとから費用が増えることがあります。ETCカードは永年無料が469枚と大半ですが、初年度のみ無料が63枚あります。家族カードは永年無料が176枚、初年度無料が97枚で、残りは台帳に記載がありません。家族の枚数を増やす前提なら、ここは先に確認しておく項目です。

ポイントの有効期限も見落としやすい点です。もっとも多いのは24か月以内で271枚、次が36か月以内の70枚、12か月以内が50枚あります。無期限は82枚にとどまります。還元率が高くても、貯まる前に期限が来て失効するなら意味がありません。使う予定の交換先に必要なポイント数と、期限の長さをあわせて見てください。

発行までの日数

急いでいる場合は発行スピードも条件になります。台帳では「最短3営業日」が48枚、「即日発行・通常1週間」が30枚、「通常2～3週間」が53枚、「通常4週間」が30枚と幅があります。115枚は台帳に記載がありません。即日に近い発行を求めると候補はかなり限られるため、この条件は最後ではなく早い段階で入れたほうが効率的です。

電子マネーへのチャージでポイントが付くか

日々の支払いを電子マネーに寄せている場合、チャージでポイントが付くかどうかで実質の還元率が変わります。台帳で「電子マネーチャージでポイント対象」に記載があるのは258枚で、残る312枚は記載がありません。内訳はiDやQUICPayの利用に対する付与が多く、楽天EdyやSuica、PASMOへのチャージが対象になるカードは限られます。付与の単位も「1,000円で1ポイント」から「200円で1ポイント」まで幅があるため、還元率の表示だけでは比較できません。

電子マネーの欄と合わせて見ておきたいのが、同じ台帳の「電子マネー機能」と「スマホ決済」の欄です。カード自体にiDやQUICPayが載っているのか、スマホのウォレットに登録して使う形なのかで、店頭での出し方が変わります。還元率が同じでも、よく行く店の端末が対応していなければ使えません。

最後に、比較表の数字はあくまで各社が公表している条件です。入会の可否は申込者の状況によって決まり、限度額も審査の結果として提示されます。表で候補を絞ったあと、申し込む前に公式サイトで入会条件と現在のキャンペーンを確認してください。この表は「どれが自分の条件に合いそうか」を見つけるための道具で、審査結果を予測するものではありません。

また、受付を終了したカードは比較の一覧から外していますが、詳細スペックとしては台帳に残しています。手元に古いカードがあり、いま同じ条件で申し込めるかを知りたい場合は、一覧に出てこないことがそのまま答えになります。
発行会社ごとの枚数にも偏りがあります。台帳で最も多いのは三井住友カードの65枚、次いでクレディセゾンの58枚、ジェーシービーの56枚、エポスカードの41枚と続きます。同じ発行会社のカードはポイントプログラムや会員サイトの作りが共通していることが多く、すでに持っている1枚と同じ会社で増やすと、ポイントの合算や管理が楽になります。逆に、まったく別の会社のカードを組み合わせると、ポイントが分散して使いにくくなります。

この比較表の使い方

あわせて、人気ランキングの一覧や、旅行傷害保険の「利用付帯」の仕組みも参考にしてください。表の見出しはクリックで並べ替えられます。年会費、還元率、限度額など、比べたい項目を押してから絞り込んでください。